ここでは筆者が妊娠初期にやっておいてよかった、やっておくべきだったことについて経験をもとに3のことにについて共有します。
妊娠から出産、子育てはパートナーとの関係や、準備で大きく変わります。
二人の子供なのに女性だけがすべて行っていた、狂った時代はすでに終わろうとしています。
パートナー同士でしっかり話あって、家族が増える準備の参考にしてみてください。
その1.産院の情報集め・産院決め
初産かどうかにかかわらず、産院の選定はとても大切です。
現在様々な産院があり、出産後に祝い膳を用意してくれたり、母子別室で休む機会を作っているなど、病院の方針があるため、しっかり情報を集めて、可能だったら早めに産院を決めておくと安心できるでしょう。
私は最初に診てもらった産婦人科でそのまま出産までするものだと思っていましたが、そうではありません。(その場合もありますが…)
出産までの対応できない病院や、事情により対応できないケースもあります。
また、ベッド数の問題で出産時期に受け入れられず別の病院を探す方もいらっしゃいます。
基本的には紹介状を書いてもらい希望の産婦人科へということになるので、出産をするパートナーの希望や立地、経済状況などを話し合ったうえで、病院の情報をあつめて希望に合わせた病院で産んでいたただくことが理想ですが、希望通りにいかない場合も…
そのため第２～3希望までは必須で決めておくといいでしょう。
さて、産院の情報を集めるにあたり、パートナー同士の話し合いも必要になってきます。
ここで男性側がよく「女性の希望通りでいいよ」という場合が多いのですが…
もちろん、子供を産んでもらう女性の希望が第一優先です。
しかし、里帰り出産などを除き、産院までの距離を気にしておくというでしょう。
まとめ
その2.生活面についての話し合い
妊娠がわかった後、生活や仕事面についても大きく変わっていきます。
とくに悪阻が女性に及ぼす影響は大きく、早くて妊娠4週から、一般的には5～6週から出始めます。
症状に個人差はありますが、倦怠感、吐き気、食欲不振、食べられるものの変化、などが共通で起こります。
悪阻が経験できない男性からすると、風邪みたいなものだと勘違いする人がいますが、風邪にたとえるならかなり重度なうえ、薬も飲めない状態がだいたい20週まで続きます。
パートナーである男性が支えられることは少なく見えますが、それでもできることはあるため、絶対に話し合いができるうちに話あってください。
まず話し合っておいたほうが良いことは、家事や生活費など生活を成り立たせるうえで必要不可欠になる部分です。
共働きの場合、家事と生活費は折半などルールを決めている方が多いかと思いますが、家事においてはできるだけ男性が行うことを前提に組み立てましょう。
家事
男性のほうが労働時間が長い場合が多いのは統計でも出ているため、男性が行うために必要となるのは家事を行うタイミングを男性の帰宅後に寄せること、土日にまとめられるものはそこで行うなど、もともとのルーティンを変えることです。
料理は帰宅後に作り置きして冷凍、平日必要な洗濯物は夜に回して部屋干しができるように洗剤を変える、夜は掃除機がかけられないからコロコロやクイックルワイパーなどで代用、土日に私服などはまとめ洗い…などなど、食事・掃除・洗濯のメインどころは抑えられるでしょう。
ただ、仕事と家事の両立は難しく、疲れや仕事でのトラブルなどで完璧にこなすことができない日もあります。
厳しい場合は家事代行やデリバリーなども活用して、ストレスをためすぎない、無理しないことが重要です。
家事に慣れていない人や女性に行ってもらっていた部分は必ず「仕上がり」に不満が出ます。
不満が出ることを前提として、お互いに許容できる範囲を認識合わせしておきましょう。
(妊娠中の喧嘩はヒートアップしやすいため、事前に話し合っておくと楽になれます)
生活費
生活費については主に共働きの場合、女性がメインで家計を支えている場合に影響します。
妊娠後ほとんどの女性には悪阻の症状が現れ、今まで通りの勤務は難しくなり、勤務状況が今まで通りにはいかなくなるため、収入面においても減少傾向になる場合が多くなります。
さて、ここで重要になってくるのが家計の割合負担率の見直しです。
見直しは直近だけではなく、妊娠から出産、復職までの期間を想定しておきましょう。
妊娠中は体調や会社の制度などにもよりますが、産休中は3分の2、育休中の最初の6ヶ月は67％、その後は50％程度まで収入がダウンします。
現状家計に余裕がない場合、男性がその分を賄うか、支出を減らす、貯蓄分を減らすなどが考えられますが、給与が急に増えるわけでもなく、貯蓄分を減らすのは子供が産まれてからが不安になります。
消去法で支出を減らす方向が最も現実的手段になるかと思います。
支出を減らすためには？
その3.会社への報告
会社への報告は意外とシビアです。
妊娠したことにより欠勤が増えることをよく思わない人が必ず一定数湧いて出てくるのは、昨今でもよく聞く話ですよね。
本来であればマネジメント側の問題であるにも関わらず、妊娠した当人にぶつけてくる人間もおり、それを御せない管理者もいるわけです。
妊娠したことはいずれ周囲の人間にもわかってしまうことなので、いつかは伝えなければならないことですが、社内の人間をしっかり見極め、信頼できる上司に相談することでいくらか緩和できることもあります。
男性側は社内恋愛であれば必ずパートナーといつ誰に言うのかを決めて、それまでは絶対に話さないように気をつけることが重要です。
巻き込まれるのはパートナーであるため、仲の良い同僚や取引先にも口を滑らせてはいけません。
流産のリスクが下がる5ヶ月目に報告する方も多いですが、悪阻による体調不良を隠して早退や欠勤が多くなると不信がられる場合もあるため、悪阻の症状と相談して決めておくとよいでしょう。
まとめ